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出典:NIKKEI STYLE 出世ナビ 次世代リーダーの転職学

メガバンク勤務35歳 高年収捨てても転職する決め手は

ミドル世代専門の転職コンサルタント 黒田真行

メガバンク各社からは今後、多くの転職者が出ると見込まれている

2017年秋、メガバンク各社が総計3万人規模の人員削減策を発表し、希望退職者を募集するという衝撃のニュースが続々と発表されてから早くも3年がたとうとしています。40代以上を対象にした希望退職募集が中心でしたが、20代、30代の退職も増加しているようです。「銀行員」の雇用動向を通じて、日本を代表する大企業の会社員の働き方がどう変わろうとしているのかを探ってみたいと思います。

現在、35歳のAさんは大手メガバンクの都心支店に勤務中。国立大学を卒業してリーマン・ショックの最中に入行し、これまで法人向けリテール営業でいくつかの支店を経由して現在に至っています。融資業務担当として、企業経営者と向き合う醍醐味を味わいながら、限られた時間の中で成果を出すことにこだわってきました。先日、そのAさんから今後のキャリアについて相談を受けました。

待遇は恵まれているが、「このままでいいのか?」

「35歳を迎えて、今後、どういう働き方をしていくべきか悩んでいます。同期の中でも早ければ20代から転職して、ベンチャー企業で大活躍している人間がいます。忙しく日々を過ごしている割に、仕事で成長感を得にくくなってきたこともあって、本当にこのままでいいのだろうかと感じるようになりました。結婚する前にキャリアを再構築しておいたほうがよいのかなと考え始めています」

仕事にはわくわくできることもある半面、ルールでがんじがらめになっている業務に古臭さを感じ、意味を感じられないケースもあるそうです。リストラのニュースに自分を重ね合わせて不安になることもあるということでした。そう考え始めると、理不尽なノルマや上司からのプレッシャー、評価制度への不満など、ネガティブな面も気になるようになってきたといいます。

「でも、もらいすぎだとはわかっているのですが、現在の年収を維持するのは、いきなりベンチャーに行っても無理だと思うので、とても悩ましさを感じています」

多くの銀行員と同じく、年収が下がることが大きなボトルネックとなって、動きづらい状況を生んでいました。また、メガバンクの都心勤務を通して、経営者と対峙している今の自分にステータスを感じていることもあり、なかなか踏み切れないということでした。Aさんに近い感情を持っているバンカーは多いのではないでしょうか?

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銀行員からの転職の「その後」は?

では、メガバンクをはじめとして銀行員からの転職の実態はどのようになっているのでしょうか? 一般的に、銀行員の転職先は、証券・保険・投信運用会社といった金融業界内での転職を想像される方が多いのですが、実際には金融業界内での転職は3割にも満たず、現実には金融業界以外の異業種に進む方のほうが多いのが実態です。

事業会社の経理や財務への転身もイメージの割にはそう多いわけではありません。建設・不動産業界、電気・機械などのメーカー、コンサルティング業界などが増加しています。

また、私が実際に転職のお手伝いをしている方の中には、M&A(合併・買収)仲介業界への転職例が増えています。経営者と対峙して、事業戦略や方針立案に伴走するなどの面で、銀行での法人営業経験と会社を売買する業務とは、とても相性がいいようです。

そのほかにも、BtoBのクラウドサービスや、決済やオークションなどの消費者向けのウェブサービスの営業職やウェブマーケティング職などへの転職も増加しています。35歳以下の若手銀行員の場合は、特にコンサルティング業界やIT(情報技術)業界での採用が多く、入社後に活躍している人も多いようです。

一方、35歳を超えると、Aさんのように年収の壁が転職を阻害することも多くあります。メガバンクの年収は30歳で1000万円、40歳で1500万円を超えるといわれています。

異業種やベンチャー企業に移れば、35歳を超えると、年収で400万円下がることも当たり前になってきます。子育てや住宅ローンの都合で、年収水準を下げられないとなると、応募先が消えてしまうことになります。

希望条件との板挟みが続くと、退職後の空白期間が生まれてしまいかねません。転職先が決まるまでに、どれだけ時間がかかるのかが不透明になるので、生活の見直し、条件の再検討は、避けて通れない重要な取り組みとなります。もちろん、できるかぎり退職前に転職活動を始めることも大切です。

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銀行員の転職、今からできる準備とは?

銀行の場合、業務の特性上、人事評価は減点主義となりがちです。この評価制度の枠内で働いていくと、どうしてもある種の癖が身についてしまいます。転職市場で勝負をする場合には、この銀行独特の癖がでてしまわないように意識することが重要です。

減点主義は、ビジネスの基盤が安定して人材要件が綿密に定義された業界で採用されます。これはつまり、ビジネスが硬直化し、仕事が定型化していることを意味しています。ルーティン化された仕事で、かつミスを起こさないことが重視される世界では、極端にいえば、大過なく日々の勤務時間を終えること以外は、何もしないことを是とする行動パターンになりがちです。

新しいことにチャレンジしようとするスタンスや、非合理・不条理なことを排除し改善していこうとする行動が当たり前ではなくなっている可能性があります。特にベンチャー企業では、それらがむしろ求められる人材要件になっていることもあるので、特に10年以上、この環境に慣らされている場合は、気づかないうちに習慣として身についてしまっていると思っておいたほうがいいでしょう。

そのうえで準備すべき行動としては、まずは圧倒的な情報収集です。インターネットメディア、ビジネス交流サイト(SNS)や若手ビジネスパーソン向けのニュースサイトなどで情報を集めることはもちろん、転職サイトの検索閲覧、職務経歴登録でスカウトを受信できる態勢をつくることなどが最初にやるべきことです。いきなり転職活動を始める前に、1カ月程度でもしっかり相場情報を収集する時間に充てるのが理想です。

逆に、付け焼き刃的に資格取得を目指したり、英語の勉強を始めたりする必要はありません。まずは冷静に現在の自分の市場価値を知ることに集中してください。

転職サイトを経由して、どんな企業のどんな職種でオファーがやってくるのか、その仕事内容や年収水準を見ることによって、銀行以外での自分の市場価値の相場観が見えてくると思います。また、転職サイトでいろいろな条件、職種で検索してみて、検索結果一覧に表示される求人の件数、求人内容を比較検討して、世の中の需要ボリュームを確認してみることも重要です。

ある程度、相場観が持てた段階で、転職エージェントに登録して、ウェブ面談などでコンサルタントに相談してみることもおすすめします。できれば時間の許す限り、複数のエージェントに相談することでより客観的に市場が見えてきます。

この段階から、実際に求人企業へのエントリーを開始します。面接まで進むことができれば、雇用する側の視点を持ち、1社1社の戦略や方向性を調べて、自分がどのような貢献ができるのかをぶつけてください。新たなチャレンジに覚悟を持って挑めば、きっと全く違う人生がひらけるはずです。いい出会いにつながることを願っています。

黒田真行

ルーセントドアーズ代表取締役。日本初の35歳以上専門の転職支援サービス「Career Release40」を運営。2019年、中高年のキャリア相談プラットフォーム「Can Will」開設。著書に『転職に向いている人 転職してはいけない人』、ほか。
「Career Release40」http://lucentdoors.co.jp/cr40/
「Can Will」https://canwill.jp/

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