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30代、転職が浮かんだら 持っておきたい5つの視点

ミドル世代専門の転職コンサルタント 黒田真行

初めての30代転職では、迷いが多くなりがち(写真はイメージ) =PIXTA

2021年の経済環境は、新型コロナウイルスが収まる気配が見えないために今も不透明なままです。会社の経営状況が悪化したことや先行きの見えなさから、いったんは様子見で保留していた人が転職活動を再開するケースが増えています。今回は、もしかすると数年以内に転職活動をする可能性がある30代の人のために、「転ばぬ先の杖(つえ)」となるような、転職活動を始める前に備えておいたほうがいいことをまとめてみたいと思います。

転職は、長い仕事人生をより有意義に過ごすための、手段の一つにすぎません。しかし、もし間違えたアクションをすれば、自分のキャリアや充実感を大きく傷つけることにもなりかねません。

本当に転職をすべきなのか、しないという選択はないのか? もし転職をするとしたら、それはどんな目的で何を得るためなのか? 自分が考えている転職とは、会社を変えることなのか、業界を変えることなのか、仕事の内容を変えることなのか? 自分の人生を生き生きとしたものにするために、何が重要で、何が重要でないのか?

転職はあくまでも手段にすぎないという大前提

転職はやり直しがきかない選択なので、ぜひ上記のような軸を、ノートに書き出して整理をして、言葉としてまとめておくことをお勧めします。転職に関わる希望条件は項目が非常に多岐にわたり、また言い出せばきりがないくらい複雑なものなので、頭の中だけで考えるとどうしても整理しきれないことが多いからです。

この大前提を踏まえて、転職に備えるための視点を共有していきたいと思います。

「いま転職すると不利」は本当か?

転職を検討していながら、転職するかしないかの決断をしきれずに時間が経過していってしまう人の中には、「いま転職すると不利なんじゃないか? もっといいタイミングがあるのではないか」と考えこんでしまう人が一定の割合で存在します。

確かに求人市場は、景気動向やコロナ禍や天災などの影響を受けやすく、特に求人件数が増減しやすい側面があります。同じ希望職種で求人を検索してみても、時期によって選択肢が多い時期と少ない時期はあります。

しかし、一方で、特に35歳を境に、年齢が上がれば上がるほど、募集対象から外れていくリスクもあるので、外部環境の状況を見ながらタイミングを見計らうことはあまりお勧めしません。仮に半年後に求人が増えるとしても、その半年分は確実に自分も年齢が上がることになります。

また、採用はどこまでいっても最後の最後は「1人と1社のご縁」なので、一つ一つが絶対的な基準で意思決定されていくものです。マクロ環境に振り回される意味は実際にはほとんどありません。

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「狙い目の業界、狙い目の仕事」という幻想

次によくある質問が「いま狙い目の業種や仕事はありますか?」。

この問いに素直に答えるとすると、IT(情報技術)業界やクラウドサービスのBtoB営業、薬剤師や建設関連の技術職だと答えることになります。いずれも、需給バランスがひっ迫していて、求職者数に対して求人数が圧倒的に多い「売り手市場」の傾向があり、各領域での経験や資格、スキルが合う人にとっては「狙い目」といえます。しかし当然ながら、大多数の人には無関係です。

また、狙い目の意味が、年収などの条件が良い、会社が安定しているなど、働く側にとって心理的安全性が高いという意味だとすると、それはそれで応募者が殺到するはずなので、勝率は極めて低いものになります。そもそも「狙い目だから応募する」「条件がいいから応募する」などの視点で転職先を選んでしまうと、結局は長続きしないことも多いのでお勧めできません。

やはり同業・同職種? 自分の可能性を決めつけすぎない

3つ目の視点も、転職検討者の会社選び、仕事選びについてです。

30歳を過ぎると、経験や知識がある程度たまってくるので、結果的にどうしてもこれまでのキャリアを生かしていきたいという気持ち(サンクコスト)が日に日に強くなります。

今さら別の業界に行っても、つぶしが利かないんじゃないかと考えて、結果的に「同業界・同職種」が暗黙の前提になってしまっている人が多い。これが最大の落とし穴です。

自分が過去の経験で培ってきたビジネスパーソンとしての普遍的なスキル(ポータブルスキル)をとらえて、それを売り込める先を探す手法で、異業種や未経験の職種であっても選択肢を広げて、可能性を最大化できるかもしれません。

「やりたいこと」探しではなく「生き生きできる居場所」を探す

転職の経験がない人ほど、転職活動を始めるには、「やりたいことを明確化しなければいけないのでは?」という強迫観念を持っていたりします。確かに、自分が希望する業界や職種、任務や権限など条件が定まっているほうが探しやすいことは間違いありません。

ただ、それが明確でない場合に、無理やりやりたいことをひねり出してまで時間をかける必要はありません。

特に、知人や友人経由で仕事を紹介してもらう場合や、転職エージェント経由で転職活動をする場合は、あまり限定せずに「こういう経験と実績を持つ自分は、どんな会社や仕事が合うと思いますか?」と相談してみるのも一つの方法です。

経験が長いエージェントであれば、過去の成功事例や失敗事例の情報も多く持っているはずなので、自分で求人サイトを見ている時には絶対にたどりつかないような求人を提案してくれる可能性もあります。

ポイントは、無理にやりたいことを深掘りせずに、あくまでも「自分が生き生きと働けることがゴール」であることを忘れず、余裕をもって選択肢を探していくことです。

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入社時点の条件より、入社後3年の見通しが重要

今後、転職活動を始めて、もし無事に選考が進んで内定をもらうところまでたどり着いたとしても、まだ最後の壁が残っています。それが条件交渉です。ここですり合わせができないと、どれだけいい仕事でも、すべてがご破算になってしまいます。

特に30代以降に初めて転職する人は、1社目で長く働いているということなので、その会社の規定が年功給的な制度の場合、在職期間の長さによって年収が上がっています。

それ以上に問題を複雑にするのは、現在の年収に「前払い」的な月額給与に加えて、前期や前半期の実績に応じて「後払い」的に支給される賞与が含まれていることです。

転職する直後は、まだ実績を生み出せていないので、期待値評価である月額給与は確定できても、本来的には賞与分がない状態です。しかし、本人としては「今もらっている年収」を転職後も確保したいという心理が働きます。

一方で、給与を支払う側の立場としては、前職企業と評価イーブンとするなら、実績賞与を除いた「月額給与×12カ月」で数字をそろえ、賞与は別途「後払い」方式で上乗せしたいという理屈になります。

この価値算定の違いが、内定後の条件通知で見る初年度年収にギャップとして表れ、それによって内定辞退となるケースが非常に多いのが実態です。

これから転職活動をするかもしれない人へのアドバイスがあるとすれば、入社直前と入社直後の年収だけを比較して、狭い視野で考えるのではなく、入社後2年目、3年目と時間が経過したときに、うまく成果を出せばどんな評価制度で昇給・昇格していくのかを重視していただきたいということです。

また、そもそも期待されている任務が、自分の力量に合っていて、成果を出せる見通しが立つかどうか、という点も重要です。期待されている成果、時間軸、成果を実現するための人員や投資が十分か、など、できるだけ詳細に確認することも忘れないでください。

黒田真行

ルーセントドアーズ代表取締役。日本初の35歳以上専門の転職支援サービス「Career Release40」を運営。2019年、中高年のキャリア相談プラットフォーム「Can Will」開設。著書に『転職に向いている人 転職してはいけない人』、ほか。
「Career Release40」http://lucentdoors.co.jp/cr40/
「Can Will」https://canwill.jp/

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