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転職時期の見極め方 失敗・後悔しない3つの鉄則

経営者JP社長 井上和幸

転職か残るかの判断はミドル・シニアほど悩ましい(写真はイメージ) =PIXTA

40・50代のミドル・シニア層から「今のタイミングで転職すべきでしょうか、それとも見合わせるべきでしょうか」という相談を多く受けるようになってきました。企業業績や景気の先行きが不透明な中、転職タイミングはいったいどのように見極めるべきでしょうか。3つのケースを通して、失敗・後悔しにくい好機選びの鉄則を紹介します。

まず、前提となる現状認識を確認しておきましょう。長引くコロナ禍の中、東京商工リサーチ調べで2021年の上場企業の「早期・希望退職」募集人数が6月3日に1万人を超えたというニュースが流れました。これは20年に比べて約3カ月早く、リーマン・ショック直後の09年に次ぐハイペースとのことです。一方、足元の求人は一部特定の業種を除き急増しており、コロナ禍前の19年並み以上の求人件数が出ているとの報道もあります(日経電子版6月4日「中途採用求人コロナ前超える 経済正常化にらみ人材確保」)。

ケース1「やり切った。更なるチャレンジの場を得たい」型

「5年ほど赴任したA国での現地プロジェクトが完了し、このたび、日本の本社に帰任することになりました。年齢的にも40代後半に入りましたので、一つの大きな節目かと感じています。そこで、ここから自分は何をやっていきたいか、改めてじっくり考えたのです。その件についてご相談できないでしょうか」

メーカー勤務のBさん(46歳)から、こういう連絡を受けて、キャリア面談を実施することになりました。

景気の良し悪しや現在のコロナ禍のような外部環境がどうかということとは関係なく、自らの職務ステージが変わるタイミングであれば、転職を積極的に考えてみる価値がある。私はいつも、そう話しています。

プロジェクトの終了、異動のタイミング。こうした仕事人生の節目の折には、実際に転職をするかどうかは置いておいても、一度、社内での次の可能性と合わせて、社外での可能性をぜひ考えてみてほしいと思います。

異動の先は、社内だけでなくて良い。ここまでの経験、実績をもって、次にチャレンジすべきことは何なのか。したいチャレンジは何なのか。まず、こういうことを節目節目でしっかり自問自答する習慣を身につけてもらいたい。それが次世代リーダーとしてキャリアを切りひらいていくための土台となるのです。

私は、奨励されるべき転職は、「社外異動」型転職だけだと考えています。一つの役割・ミッションを満了し、次の役割・ミッションが現在の会社内ではなく、別の会社のものであった。次に担うプロジェクトやポストを考えた場合、あいにく現在の会社の中には十分やりがいと満足を得られるものが見当たらない。その際にはぜひ、それが得られる外の場を求めてください。

「ここまでの経験を生かして、もっと大きなチャレンジがしたい。現在の会社の中には残念ながら、その場が見当たらない」。こういう状況であれば、あなたはいまこそ、転職すべきタイミングです。

ちなみに冒頭のBさんは、経験を生かしながら海外現地法人での経営・事業執行でチャレンジと実績を積むキャリアを選択。当社経由で某大手メーカーの海外現地法人社長に着任し、その海外現地会社の成長を牽引しています。

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ケース2「今の会社よりもっと自分を生かしてくれる場を」

「今の会社では自分が十分に生かされていないと感じるのです。もっと自分が裁量と責任を持てる転職先を紹介してもらえないでしょうか」

「会社の仕組みや制度が整っていないせいで、業績を上げることができません。もっと会社のブランドやアセット(資産)のある会社に転職したいです」

このような転職相談を持ちかけるミドル・シニアも少なくありません(一般的にはこのような相談がほとんどだと言えるでしょう)。一見、ケース1と似たように見えるかもしれませんが、実際は全く異なります。この場合、私が本人に勧めることは、「転職を考える前に、まず今の会社で頑張れるところまで頑張りましょう」です。

もちろん、本人が言う通り、会社側の人事や組織が原因となって、本来は力のある人を生かしきれないことはあり得ます。その場合は、現在の勤め先に見切りをつけて、新天地へすみやかに移籍すべきです。

ただ、話をしっかり聞いてみると、8割、9割の割合で、当人側に問題があるケースがほとんどです。主な原因は単純な頑張り不足のほか、会社側の課題・テーマの認識不足・誤解、上長や同僚、部下とのコミュニケーション不足などが挙げられます。何が担当業務上での成功要因であるかについて把握できていないとか、把握する努力をしていないといったケースもあります。自分の側から職場の人間関係をギクシャクしたものにしてしまっている人もいます。

現状に不満を抱え、転職を考えるミドル・シニアは非常に多いのですが、そのまま転職したとしても、必ず次の職場でまた同様の状態に陥ります。そこでまた転職を考え、実行する。この負の連鎖が、このところ増えている短期離職・転職を繰り返す人を累々と生み出してしまっているのです。

「今の立場に不満がある。環境に恵まれていない」と思っているときは、自分自身に解決すべき問題を抱えていることが多い。そういうときに考えるべきことは転職ではなく、現職でのもう一踏ん張り、ふた踏ん張りです。転職はそれを解決したあとまで、お預けです。

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ケース3「リストラされてしまった」

冒頭に紹介した通り、21年は上場企業の「早期・希望退職」募集人数がすでに1万人を突破しており、まだまだ増えそうです。非上場企業も含めればもっと数は膨らむと思われます。コロナ禍関連の企業倒産のような事情急変に巻き込まれる可能性もあり、既にそういったリスクに直面している読者もいると思います。

個人事情か会社都合か、いずれであってもリストラであれば致し方ありません。気持ちを切り替えて、次の会社を見つけるべく転職活動するのみです。

その際、気をつけたいのは「負のオーラ」です。こうした事態に直面すると、当たり前のことですが、精神的にもダメージを受けます。どうしても気持ちや表情が曇りがちです。

しかし、それをそのまま転職活動に持ち込んでしまうと、面接結果がかんばしくないものとなってしまいがちです。こういうときには、「よし、これを機会に」の精神で、災い転じて福となすべく、「では、今回もらった転職の機会で、せっかくだから自分はこれからこんな形で仕事をしていきたい」ということをしっかり考えてみてほしいのです。

90年代末に破綻した日本長期信用銀行。その優秀な社員の多くが当時、社外への場に移らざるを得ない状況となりました。しかし、それが幸いな転機となって、今では金融業界ではなく、実業の世界で様々な会社の幹部として活躍している元・長銀マンがいます。私にも活躍している知り合いが何人もいます。「当時は『まさか』と、頭が真っ白だったけど、あれがなかったら、今の自分はないですね」と言う表情は晴れやかです。

不測の事態による転職では、ネガティブ志向の転職マインドに陥りがちです。でも、その悲観や恨みつらみを「積極転職マインドセット」へギアチェンジすることによって、これまでは考えてもみなかった新しい自分の仕事人生が、実は目の前に待ち受けているものなのです。

転職はそのタイミングによって、キャリアを切りひらいてくれる武器である半面、キャリアの道筋を誤る落とし穴にもなる諸刃の剣です。読者の皆さんには転職時(どき)を正しく見極め、末広がりのキャリアを歩んでほしいと願っています。

井上和幸

 経営者JP社長兼CEO。早大卒、リクルート入社。人材コンサルティング会社に転職後、リクルート・エックス(現リクルートエグゼクティブエージェント)のマネージングディレクターを経て、2010年に経営者JPを設立。「社長になる人の条件」(日本実業出版社)、「ずるいマネジメント」(SBクリエイティブ)など著書多数。

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